Eコマース（EC）とは？導入するメリット・デメリット、導入方法まで詳しく解説
Eコマース（EC）の仕組みが発達した今、ネットショッピングは私たちの生活になくてはならないものになりました。しかし、自社にEコマースを導入しようとすれば、準備の手間やコストがかかる、とお悩みの企業も多いでしょう。
そこで本記事では、Eコマースとは何なのか、ユーザー側と運営側のメリット・デメリット、Eコマースの種類について解説します。これからEコマースの導入をお考えの方は、本記事を読めばEコマースについて詳しく理解できるでしょう。
Eコマース（EC）とは？
Eコマース（EC）とは「Electronic Commerce」の略で、インターネットなどを介して商品の取引や決済を行うことを指します。ネットショップやネット通販サイトなどがEコマースの代表例です。
インターネットを介して行われる電子取引には、企業と個人の取引（BtoC）、企業同士の取引（BtoB）、オークションなど個人と個人の取引（CtoC）があります。その中でも、Eコマースは企業と個人の取引（BtoC）を指すケースが多いです。
次に、Eコマースの市場規模の拡大の様子や世界のEコマース市場との比較、新しく登場したMコマースやVコマースについてご説明します。
Eコマースの市場規模は拡大し続けている
Eコマースの市場規模は年々拡大し続けています。
経済産業省が令和3年7月に発表した電子商取引に関する市場調査の結果によると、BtoC-EC市場規模は2013年には11.1兆円でしたが、2020年には19.2兆円にまで膨らんでいます。
中でもスマホ経由の市場規模は年々拡大しています。2015年には1.9兆円で全体の27.4％でしたが、2020年には6.2兆円で全体の50.9％まで成長しました。
ただ、企業間取引（BtoB）については、令和2年の市場規模は334.9兆円で横ばいの状態です。
このようにデータで見ても、BtoCのEコマースの市場規模はいまだ成長しており、特にスマホ経由の取引が増えていることがわかります。
世界と比較した日本のEコマースの市場規模
世界と比較した日本のEコマースの市場規模はどうなっているのでしょうか？
経済産業省のデータによると、2020年の市場規模の世界一位は中国で2.2兆USドル、二位の米国は7,900億USドル、日本は四位で1,400億USドルでした。中国の市場規模の大きさが際立っていることがわかります。
近年注目されている「Mコマース」「Vコマース」
近年注目されているのは、MコマースとVコマースです。
MコマースのMはモバイルを指し、スマホなどのモバイル端末での取引を意味します。一方、VコマースのVはバーチャルを指し、VRなどの仮想現実世界での取引を意味します。
Eコマースのうち6～7割がMコマースと言われており、多くの方がスマホで取引を行っています。Vコマースも規模を広げていますので、今後はMコマースやVコマースが主流になっていくでしょう。
Eコマースのメリット【ユーザー側】
Eコマースのユーザー側のメリットについてご紹介します。
商品や価格の比較がしやすい
実店舗では他の店に行かないと他の商品との価格比較ができませんが、ネット上なら調べればすぐに比較できますのでとても便利です。
いつでも、どこにいても買い物ができる
インターネットがつながっていれば、どこにいても買い物ができます。店舗に行かなくても良いので手軽です。
自宅まで商品を届けてもらえる
自宅まで商品を届けてもらえるので、外出する必要がありません。家にいながら欲しい商品を手に入れられるのは、ユーザーにとって大きなメリットです。
Eコマースのメリット【運営側】
Eコマースの導入による運営側のメリットについてご説明します。
実店舗をもたずに営業できる
Eコマースを導入すると実店舗をもたずに営業できるので、家賃や光熱費、人件費などを削減できます。実店舗を構える費用に比べれば、大きなコストダウンになるでしょう。
地理的な制約がない
地方から都市部の顧客に販売でき、また越境ECを利用すれば海外に向けても売ることができます。地理的な制約がなく、全世界に向けて発信できるのもEコマースの魅力の一つです。
顧客データを収集・管理しやすい
顧客データや取引履歴、アクセスデータなどがすべてデータとして残るので、顧客データを収集・管理しやすいメリットもあります。顧客データがあれば、顧客に広告メールを出す、売れ筋商品やターゲットの年齢層などを分析するなどのマーケティング活動に活用できます。
Eコマースのデメリット【ユーザー側】
しかしメリットがある一方で、デメリットもあります。まずはユーザー側のデメリットを見てみましょう。
店員から直接説明を受けられない
ネット上の販売形式ですので、店員と対面して直接商品説明などを受けられません。そのため、商品の情報を自分で調べる必要があります。
実物を手に取って確認できない
また商品の実物を手に取って確認できません。例えば、ファッションアイテムを試着できない、家具の使い方を体験できない、などのデメリットがあります。
Eコマースのデメリット【運営側】
運営側のデメリットについても見てみましょう。
競争率が高い
ネットショッピングなどを出店している企業は非常に多いため、競争率が高いです。消費者は簡単に他サイトと商品を比較できるので、厳しい価格競争も発生します。その中で、顧客から選ばれるのは至難の業でしょう。
マーケティングに手間とコストがかかる
自社のサイトを多くの消費者に認知してもらうために、マーケティングの手間やコストがかかります。自社における効果的な集客方法はどのような方法であるか分析して、実行するためのコストが必要になるでしょう。
業務量が多い
ネットショップなどを運営するためには、サイトの更新作業や受発注管理、マーケティング、問い合わせ対応などと業務量が意外と多いです。顧客が増えれば増えるほど業務量が増えるので、人件費などの確保が必要です。
Eコマースの種類
Eコマースは大きく分けると、ショッピングモール型と自社サイト型の二種類あります。ここでは、それぞれの種類についてご説明します。
ECプラットフォームに出店する（ショッピングモール型）
Amazonや楽天市場などのECプラットフォームに出店するのが、ショッピングモール型です。
自社でECサイトを構築する必要がないので初期投資やサイト運営の手間は抑えられますが、利用手数料などの費用がかかります。
ショッピングモール型には出店型と卸売型があります。出店型の場合、商品管理や発送などを自社で行う必要があります。一方、卸売型の場合は、ECプラットフォームのAmazonや楽天市場などが商品管理や発送などを対応してくれます。
ショッピングモール型を利用する場合は、ECプラットフォームに登録して出店料を支払えば出店できます。
自社でECサイトを構築して開店する（自社サイト型）
自社でECサイトを構築して開店するのが自社サイト型で、自社ドメイン型と呼ばれる場合もあります。
ECサイトでは完全に自社の商品のみを扱うため、自社ブランドを全面的に打ち出せます。しかし、一方でECサイトの構築・管理、受発注管理、問い合わせ対応などの運用業務などはすべて自社で対応しなければなりません。
そのため、基本的には制作会社にECサイトの構築や運用を依頼するのがベターでしょう。
まとめ
本記事では、Eコマースとは何なのか、ユーザー側と運営側のメリット・デメリット、Eコマースの種類について解説しました。
Eコマースを導入すると、店舗だけでなく日本中、そして世界中にまで市場を広げられる可能性があります。しかし、ECサイトを立ち上げたりAmazonなどに出店したりするのは難しい企業も多いかもしれません。
そのようなときは、制作会社に外注することをおすすめします。豊富な経験とノウハウがある株式会社プラストにぜひご相談ください。
